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パイロット

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パイロットになるための心構え

プロのパイロットの仕事はさまざまだ。旅客機に大勢の乗客を乗せて目的地に運ぶエアラインパイロット、遊覧や測量、訓練などを行う小型機パイロット、報道取材や物資輸送、あるいはドクターヘリなどで活躍するヘリコプターパイロット、また警察や消防、地方自治体などの官公庁パイロット、もちろん自衛隊のパイロットもいる。

 

いずれも、高い技術と知識を持って、安全に空を飛ぶという使命は共通している。しかし、仕事の内容はさまざまで、なるための方法も異なる。パイロットになりたいと思ったら、それだけでなく「どんなパイロットになりたいのか」を考えて準備を進める必要がある。

 

旅客機などの民間パイロット(防衛省以外の官公庁パイロットを含む)になる道は、さまざまにあるが、プロパイロットに必要なライセンス(事業用ライセンスなど)さえ取れば、ある程度の年齢までは就職できる可能性がある。そしてライセンスを取る方法もさまざまに用意されている。

 

もちろん、早く進路を定めて準備をした方が有利である。現実的な目安としては遅くとも30歳前後までにライセンスを取得し、就職活動に臨んだ方がいいだろう。

 

一方で、若ければ若いほど有利かといえば、そうともいえない。日本では、プロパイロットに必要な事業用ライセンスは18歳(つまり高校卒業程度)で取ることも可能だが、就職では大学卒業程度の学歴が求められることもある。また学歴の規定がなかったとしても、採用試験では大卒者や社会経験の豊かな志望者たちとの競争になる。

 

若さゆえの経験不足が、ハンデになるということもあるのだ。高卒で受験できる自衛隊の航空学生も、実際に飛行訓練がはじまるのは3年目から。最初の2年間は基礎教育課程であり、パイロットとして必要な知識や体力をしっかりとたくわえ、心構えなどを学ぶ期間とされている。

求められる人財像

パイロットが他の職業と違うところは、法律によって健康状態に関して厳しい条件がつけられているということだ。これを定めたものを「航空身体検査基準」といい、プロ用の第1種とアマチュア用の第2種とがある。

 

航空身体検査証明は、指定された医療機関で受診して合格すると発行され、第1種の有効期間は最大1年である(年齢などによって異なる)。つまりパイロットは、現役でいる限り毎年航空身体検査を受けて合格しなくてはならない。どんなに腕がよく、経験を積んだパイロットであっても、航空身体検査に不合格となれば乗務できなくなってしまう。

 

ただし航空身体検査基準は、タフな肉体を要求するものではなく、航空機の運航を危険にさらすような要因がないことを確認するためのもの。要は健康であればよく、運動部などで活動していない人でも不安に思うことはない。

 

一方で、一般的な健康診断とは違って、通常の生活では治療の必要すらない要素によって不合格になることがある。航空身体検査基準は公表されているので、不安な人は、費用はかかるが専門機関で受診してみるのもいいだろう。

 

筆記試験などの学力は、テキストやマニュアルを理解できるレベルが求められるが、理系か文系というのは問われない。むしろパイロットをめざす上で必要なのは、英語力(会話および読解力)だ。

 

パイロットに英語力が必要とされる理由は、第一に航空管制官との交信が英語で行われるからだ。国際線で海外に飛ぶ場合はもちろん、国内の空港でも基本的には英語で交信が行われている。また国際線に乗務するパイロットは、試験を受けて一定の英語力を持っていることを証明しなくてはならない。

 

そして、航空会社には外国人パイロットも多いため、クルー同士のコミュニケーションには英語が不可欠になる。これらなどの理由から、パイロットをめざす人は普段から健康管理に注意し、また英語の勉強に励むといいだろう。もちろん、他にも操縦適性や人間性などさまざまな条件はあるが、まずはできることを努力することが大切だ。

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