パイロット
パイロットになるには
日本には民間だけで約1万人のプロパイロットが活躍している。そのうちの約6割がエアラインパイロットで、国内線と国際線の定期便の運航を担っている。また、自衛隊や海上保安庁、消防、警察などにもパイロットが所属しており、航空機の運用を支えている。
職業としてパイロットを目指すには、これらの組織に就職することが前提となるが、それには未経験者を対象にした採用試練を受験して、就職してからプロパイロットのライセンスを取得する方法と、プロパイロットのライセンスを取得してから有資格者対象の採用試験を受験する方法がある。
就職してからライセンスを取得する制度を設けて定期的に採用を行っているのは、一部のエアライン（自社養成）と航空・海上自衛隊（航空学生）、海上保安庁（海上保安学校航空課）のみで、多くの企業や官公庁は就職前にライセンスを取得した「有資格者」を対象に採用を行っている。
有資格者対象の採用試験を受験するためには、エアラインの場合は国土交通大臣の航空従事者技能証明（ライセンス）である「事業用操縦士技能証明」、双発機以上の操縦に必要な「多発限定」、計器飛行方式による飛行などに必要となる「計器飛行証明」、さらに英語力を証明する「航空英語能力証明」、無線交信に必要となる「航空無線通信士」、そして「第一種航空身体検査証明」のすべてが必要になっている。
就職前にプロ用のライセンスを取得するためには、独立行政法人航空大学校もしくは私立大学のパイロット養成コースに進学する方法と、民間のパイロット養成訓練校（飛行学校）に入校する方法がある。
航空大学校は短大もしくは高等専門学校卒業、卒業時に専門士か高度専門士の学位が得られる専修学校、または大学2年修了（見込みを含む）以上の人が受験可能（年齢制限あり）で、修業期間は2年間。
私立大学のパイロット養成コースは4年間の修業期間中に授業として飛行訓練を受けてライセンスを取得する。
民間のパイロット養成訓練校は入校に際して年齢制限や学歴などは問わず、広く多くの人を受け入れている。訓練期間は概ね2年程度だが、各自の都合により比較的自由に訓練スケジュールを決めることができる。
気になる学費だが、航空大学校は2年間で約350万円。
私立大学のパイロット養成コースは4年間で約1500～2800万円。学費の幅は、アメリカで訓練をしているか、日本のみで飛行訓練を実施しているかの違いによって生じている（アメリカでの飛行訓練のほうが訓練費を基本的に抑えられる）。
パイロット養成訓練校は、初期の訓練を海外で実施して、訓練を短期間に圧縮すれば訓練費を抑えることができるが、1500万円程度が一般的だ。
ヘリパイロットの状況
民間航空では航空機使用事業会社が運航しているヘリコプターのパイロットも近年採用が増えている。
事業会社独自の運航に加えてドクターヘリや地方自治体の消防防災ヘリの委託運航が増え、さらにダブルパイロット制が2022年4月に義務化されることから新人の養成が喫緊の課題になっている。
ヘリパイロットになるためには民間の養成訓練校で事業用操縦士回転翼の技能証明を取得して、事業会社の採用試験を受験する。訓練費は海外と国内の訓練を併用すれば1500万円程度でライセンスを取得できる。
消防防災ヘリと警察の航空隊パイロット、海上保安庁は、内部選抜による委託訓練とともに、不定期で事業用操縦士回転翼の技能証明を所得している有資格者を対象にした採用を行うこともある。
なお、自衛隊は隊内養成だけで有資格者対象の採用は行っていない。
各パイロットについては以下をチェック！各パイロットの業務や、なり方をより詳細に記載しています
